補聴器相談医 ご案内

耳鼻咽喉科リスト
成城補聴器 近隣の補聴器相談医・第15条指定医

成城補聴器(東京都 世田谷区 成城)の近隣で診療されている「補聴器相談医」もしくは「第15条指定医」の先生がいらっしゃる耳鼻咽喉科 病院・診療所・クリニックをご案内申し上げます。

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補聴器販売の在り方

成城補聴器フィッティングルームは「補聴器販売の在り方に関する日本耳鼻咽喉科学会の基本方針」に沿った補聴器販売を行って参ります。

下記、日本耳鼻咽喉科学会のホームページにも記載の通り「デジタル補聴器の様々な機能」は、「ことばの聴き取りに必ずしも有効ではない」という考え方があります。

成城補聴器フィッティングルームは、それらデジタルによる音質変化機能を極力用いない調整をおこないます。結果的にデジタル処理が最小限の、自然な音質で鼓膜に音をお届け出来ていると当社では考えています

成城補聴器フィッティングルームは、「高額になりがちな、デジタル機能」に頼らず、高い耳型採取技術によって、比較的に安価で信頼性の高い国産のリオネット補聴器をご提供する事が可能な、認定補聴器専門店です。

はじめに
(日本耳鼻咽喉科学会ホームページより)

(前略)
補聴器使用者の大多数は、老人性難聴を代表とする感音性難聴の患者です。

感音性難聴の特徴は、

  1. 小さい音が聞こえない難聴に加えて
  2. 大きい音は正常者以上にうるさく感じる
  3. 様々な音が音質が劣化した不自然な音に聞こえる
  4. 十分大きい音で聞いても語音を聞き誤る語音の異聴

などの症状があります。

その原因は内耳の感覚細胞および聴覚中枢路の神経の減少であるため、どのような補聴器を使用しても完全に補うことは出来ません。

補聴器の性能は、デジタル技術の導入で歪みのない音の増幅が可能となりまた、新しい機能を備えるものに進歩しています。

主な機能には

  1. ボリューム操作をあまり行わなくてもよいノンリニア増幅
  2. 定常的な雑音下でその周波数の増幅度を下げる雑音抑制
  3. 前方の音が良く聞え後方の音は聞えにくい指向性
  4. 耳の密閉を不要とするハウリング抑制

などがその機能です。

ただし、補聴器の進歩は価格の高騰をもたらしました。多機能であるほど高価格となり、片耳で30万円を超える補聴器も珍しくなくなりました。

デジタル補聴器の様々な機能は、それぞれに個別の難聴者にとっては、会話の状況や聴覚障害の程度によって不要であったり、無効であったり、場合によっては逆効果になります。

聴覚障害の状況と、必要な会話理解能力と、生活環境を考慮して、合理的な価格で適切な機能の補聴器を難聴者が利用できるように、補聴器相談医は診療と補聴器相談と必要な活動を行います。

補聴器販売の在り方に関する日本耳鼻咽喉科学会の基本方針
(日本耳鼻咽喉科学会ホームページより)

 わが国における補聴器販売の実態については、難聴者に不利益となる事例が多く発生しており、早急に改善を図る必要がある。
 日本耳鼻咽喉科学会は、難聴者がそのコミュニケーション障害に有効な補聴器を適正に選択して使用できるように、以下の基本方針のもとに実態の改善に努めていきたい。

  1. 補聴器は、難聴によるコミュニケーション障害の補完を目的とする医療機器であり、耳鼻咽喉科医の診断のもとに購入されるべきである。
  2. 補聴器販売に従事する者は、その難聴者に有効かつ適正な補聴器を販売するために、耳鼻咽喉科医の指導を受ける。
  3. 各都道府県地方部会では地方部会長、補聴器キーパーソン、福祉医療委員会委員、補聴器相談医等の協力のもとに上記事項の実現を目指す。

当面の具体的事項

  1. 補聴器製造販売業者および販売業者にたいして改正薬事法(平成17年度施行)の遵守を指導する。(管理医療機器である補聴器については、製造販売業者および販売業者には以下の義務がある;管理者の設置、品質確保、苦情・回収処理。また、以下の努力義務がある;納品先記録の作成、一般消費者が適正に使用するための情報の提供。)
  2. 身体障害者福祉法による補聴器の交付においては、適切な補聴器交付が行われるよう取り計らい、15条指定医がこれを確認する。
  3. 耳鼻咽喉科医の指導を受けている販売店、販売業者を支援する。
  4. 補聴器および集音器の宣伝においては、薬事法による広告規制の遵守を指導する。

(平成16年5月11日 理事会承認)

成城補聴器フィッティングルームの販売方針

成城補聴器では上記「補聴器販売の在り方に関する日本耳鼻咽喉科学会の基本方針」に基づき、補聴器のご検討・ご購入の前には補聴器相談医の診察をお勧め致します。耳垢の除去など、必要な検査、処置を補聴器相談医の先生に行っていただけます。

補聴器相談医の先生に結果的に補聴器の適応があると判断された場合には「医療費控除に必要な書類」を作製頂くことが可能(確定申告も必要)です。補聴器を購入後は、作成頂くことが出来ません。購入検討、迷っている場合でも、一応お受け取りなさることをお勧めします。またその場合は医療機関窓口において「成城補聴器で補聴器を購入したい」等とお申し出ください(理由は以下の通りです↓)。

<ご注意ください!>
診療情報提供書には認定補聴器専門店の店舗名称、認定補聴器技能者 氏名の記載を頂くことが医療費控除に必要です(「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」Q&A 質問27より)

(書類 宛先欄 記入例)
認定補聴器専門店  成城補聴器フィッティングルーム 
認定補聴器技能者  東谷 圭子 

医療費控除に必要な書類のダウンロードはこちらから→「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」

<医療費控除>以外の、難聴に関する補助<障害認定>

また、難聴の程度が強い方は、身体障害者福祉法に基づき障害程度に該当すると認定される場合があります。認定を受けると「身体障害者手帳」が交付されます。これは身体障害者福祉法 第15条の指定医(以下「第15条指定医」という。)の受診が必要です。第15条指定医は、身体障害者手帳の申請に必要な「身体障害者診断書・意見書」を作成することが出来る医師のことです。

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→障害認定について、詳しくはこちらから

“Hear well, Enjoy life” – 快聴で人生を楽しく –

聴こえに関する医学的見地からの解説は、日本耳鼻咽喉科学会が作成された「“Hear well, Enjoy life” – 快聴で人生を楽しく –」のページがとても理解しやすく、お勧めです。ぜひ一度ご高覧をお願い申し上げます。

“Hear well, Enjoy life” – 快聴で人生を楽しく –

→“Hear well, Enjoy life” – 快聴で人生を楽しく –のページはこちらから

日本耳鼻咽喉科学会 ホームページ

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